保健科学東日本が定める遺伝子倫理ガイドラインについて

保健科学東日本は、日本衛生検査協会によって取り決められた倫理指針を遵守し、遺伝子に関する検査や解析、研究開発などの業務に関する倫理的な問題についてはコンプライアンスを定めています。
これらの倫理指針が適用されるのは、遺伝性疾患や家族性腫瘍、生活習慣病の疾患感受性などの診断に関わる遺伝子や染色体の検査です。検査における倫理的諸問題を明確にすることで、医療や公衆衛生、医学研究のさらなる発展に寄与していくことを目的としています。
保健科学東日本では人遺伝子検査を受託する際、事前に被験者に対して医師から検査の目的や方法、結果の開示等について満足のいく説明がなされたうえで、同意を得ています。また、検査後に遺伝カウンセリングが必要であると判断された検査においては、関連学会の定めたガイドラインに従って、遺伝カウンセリングを行いますが、これらはどちらも文書による同意や申し出が必要です。
個人情報の保護については、適用される法令や指針を遵守しており、保健科学東日本においても個人情報の保護管理について整備をすすめています。検査を受託した際には、個人名を伏せるため各医療機関の協力のもと、符号ないし番号で表し、結果は担当医師のみに報告がなされます。また、検体の取り扱いについては委託元の医療機関は限定し、依頼された検査以外には受託した検体を使用しません。
検査終了後は、定められた期間保管したのち適切に処分していますが、もし検体の一部を使用する場合には匿名化しています。第三者に検査終了後の検体を分け与えることはありません。
保健科学東日本では、検査や解析を行う際に必要な知識や技術を習得するために、社外研修や学会などに積極的に参加し日々研鑽しています。さらに、公表されている倫理指針やガイドラインについても精通すべく努めています。
そして新たにヒト遺伝子検査を受託する場合やヒトゲノム・遺伝子解析に関わる研究や開発、または研究受託する場合には、事前に倫理審査委員会の審査を受けて、承認された後、実施することが可能となります。
保健科学東日本では、このように遺伝子倫理ガイドラインについて適宜見直しを行いながら遺伝子検査をしています。
これらのガイドラインを遵守しながら、医療や公衆衛生、医学研究の発展に貢献できるよう日々努めています。遺伝子検査の持つ可能性を常に追及することで、それぞれの体質に合った治療や予防ができるようになるのです。