保健科学東日本が食品衛生検査として実施していること

保健科学東日本では、より安全な食品供給を可能とするため、食品衛生検査を行っています。

保健科学東日本で取り扱っている食品衛生検査には、「食品微生物検査」「栄養成分検査」「残留農薬検査」そして「肉種判別検査」があります。

食品微生物検査では、食材や調理品、加工品などの微生物検査を行うことで、食中毒菌の有無をはじめ、その食品の腐敗状況や微生物の汚染度、そして食中毒の危険性などについても知ることが可能です。

一般生菌や大腸菌群など微生指標菌の他、食中毒の原因として保健科学東日本が食品衛生検査として実施していることで知られるサルモネラ菌や、腸管出血性大腸菌などの病原微生物の検査を実施しています。

この微生物検査を行うことは、食品の品質と安全性を守ることにつながります。

栄養成分検査では、健康増進法において基準が定められている表示義務のある各種栄養成分や熱量等の検査を行っています。

栄養成分は理論値から計算することも可能ですが、実際に成分を分析することで、実際の測定値に沿った適正な情報を消費者に提供することが可能です。

残留農薬検査では、残留農薬多成分一斉分析を行っています。

残留農薬は平成18年6月に施工されたポジティブリスト制度により、食品衛生法で基準が設定されていない農薬に関しても、一定量以上の数値が検出されてはいけないという一律基準が設けられました。

保健科学東日本の行っている残留農薬成分一斉分析は、このポジティブリストにも対応しているため、農薬の適正使用やドリフトの確認をはじめ、輸入食品の自主検査や原材料の品質管理などに活用することが可能です。

肉種判別検査では、加工食品や原材料に混入された牛肉や豚肉、鶏肉などの表示以外の肉種がないかの確認を行います。

食肉製品の原材料肉の表示は、食品衛生法やJAS法によって規定が設けられており、この検査を行うことで品質の確認に加え、正確な情報を消費者に届けることにつながります。

保健科学東日本の行っている肉種判別検査では、迅速DNA検査キットを採用しているため、検査結果の翌日報告が可能です。

安心安全な品質管理を実施するためにも、肉種判別検査は定期的に行うことが重要です。

保健科学東日本の行っている食品衛生検査は専用の容器で検体を採取した後、クール便で郵送するだけで受付は完了です。

後は検査員による培養や判定を行い、検査結果を報告書として発行しています。

それぞれの検査にあわせておすすめセットも設定しているので、必要に応じた検査が可能です。