保健科学東日本が提供している食品衛生検査とは

WHO(世界保健機関)では、食品の安全性と健康性、新鮮性を守るために食品の製造から消費における手段の全てを「食品衛生」と定義しています。
保健科学東日本では、自社の持つ臨床検査技術を食品衛生検査に応用し、安心安全に食品提供が可能となるよう努めています。
保健科学東日本が実施している食品衛生検査の検査項目は、食品微生物検査や栄養成分検査、残留農薬検査、肉腫判別検査の4つです。
食品微生物検査では、一般生菌や大腸菌群といった衛生指標菌のほか、サルモネラや腸炎ビブリオ、腸管出血性大腸菌などの病原微生物を検査できます。
保健科学東日本の食品微生物検査は、全ての食品が検査対象であり、それぞれに適した検査を実施しています。
消費者の食の安心に対する関心が高まりつつある昨今、信頼を得るためにも食品微生物検査を行い、品質管理を徹底することは極めて重要です。
栄養成分は平成15年に施工された健康増進法によって、表示基準が定められています。
保健科学東日本が実施している栄養成分検査では、食品のパッケージ等に記載する各種栄養成分や熱量等の検査を行うことが可能です。
消費者に正しい情報を提供するためにも、栄養成分検査は大切です。
残留農薬検査では、平成18年に施工されたポジティブリスト制度リストに対応した、残留農薬多成分一斉分析を実施しています。
ポジティブリストとは、食品衛生法で残留農薬基準が定められていない農薬でも、食品から一定量以上検出されてはならないという一律基準です。
保健科学東日本の残留農薬検査は、農薬の適正使用や輸入食品の自主検査、原材料の品質管理などに活用できます。
肉腫判別検査は、JAS法および食品衛生法で規定されている原料肉の表示に役立ちます。
定期的な検査が必要な項目であることから、迅速な検査を可能とすべく、翌日報告が可能なDNA検査キットを採用しています。
近年、加工食品などに使われる原料肉の偽装問題が世間を騒がせることが多々ありました。
食品表示が本当に正しいのか、消費者の疑念も高まっている中、正確な情報提供は信頼回復に非常に重要な役割を果たします。
保健科学東日本では、タンパク質や脂質、炭水化物など栄養成分7項目セットや、野菜200項目、果物200項目の食品残留農薬セット、牛・豚、鶏・兎がセットになった肉腫判別検査など、需要の高いものをおすすめ検査として提供しています。
このような検査を提供することで、食の安全性を維持するための仕組みづくりに貢献しています。